〈関係団体（順不同）〉

株式会社オルター・トレード・ジャパン（ATJ）

バランゴンバナナ、マスコバド糖、エコシュリンプ、コーヒー、オリーブオイルなど、食べものの「民衆交易」を行う会社。APLAの前身団体である日本ネグロス・キャンペーン委員会（JCNC）が母体となり、生活協同組合や市民団体、市民個人によって設立された。

一般社団法人 互恵のためのアジア民衆基金（APF）

南の民衆の経済的自立に必要な資金を、北の市民が基金に寄附をし、基金がそれを低利で必要とする団体や地域社会に融資する仕組みとして、2009年10月に設立された。APLAもメンバー団体（会員）となっている。

生活協同組合連合会グリーンコープ連合　

九州・中国・関西にある14の生協で構成され、地域に根ざし、地域の再生をめざす様々な活動を展開。基本理念として「4つの共生＝自然と人・人と人・女と男・南と北の共生」を掲げている。ATJ商品の取り扱い以外に、APLAとは「fromネグロスクリスマスキャンペーン」や「青少年ツアー」などの取り組みを続けている。

生活協同組合エスコープ大阪　

他人を信頼し、共鳴を期待することができる組織として、豊かで暮らしやすい地域づくりを進めている地域生協。2010年6月、生活クラブ連合会に加入。

パルシステム生活協同組合連合会　

産直と環境にこだわり、心豊かなくらしと共生の社会を創ることをめざして様々な事業を展開。バランゴンバナナやコーヒーなどのATJ商品も取り扱う。会員生協のパルシステム東京、パルシステム埼玉からは奨学金プログラムやアジアの農民への支援をいただいている。

BM技術協会　

自然の自浄作用をモデルにバランスよく微生物を活性化し、生き物にとって「よい水」「よい土」をつくりだすBMW技術の研究・活用・普及に取り組む全国組織。APLAのパートナー地域であるフィリピン・ネグロス島や北部ルソンでもBMW技術の導入が進んでいる。

学校法人アジア学院　

アジア・アフリカの農村地域から、農村指導者を学生として招き、有機農業実践・共同体での生活の中でコミュニティの自立をめざすリーダーの養成に向けた研修を行っている。

アジア農民交流センター（AFEC）

個々の農民や地域が持つ知恵の分かち合いを目的にタイ、韓国、フィリピンなどの農民たちと交流、ネットワークづくりを行っている。現在は、山形県長井市の生ゴミ堆肥化事業「レインボープラン」をモデルにした事業を東北タイ・カラシン県ブアカーオ市で支援している。

特定非営利活動法人日本消費者連盟　

「すこやかないのちを未来につなぐ」ことを基本理念とし、消費者の立場から発言・活動を40年以上にわたり続けてきている。月2回発行される『消費者リポート』には、マスコミが取り上げないような様々な情報が満載。

特定非営利活動法人日本ファイバーリサイクル連帯協議会（JFSA）

資源の有効利用をめざす人びとと貧困により疎外されている人びととをつなげる取り組みとして、不要になった衣類や毛布などを日本国内販売とパキスタン輸出用に分類。パキスタンに輸出された衣類は、現地でリユース販売され、スラムにある学校の運営にあてられている。

ピープルズ・プラン研究所　

定期刊行雑誌『季刊ピープルズ・プラン』の発行、研究会などを通じてオルタナティブな社会システムを生み出すことをめざす。

ピナット～外国人支援ともだちネット

フィリピン先住民、元「慰安婦」との支援・交流事業を行いながら、東京・武蔵野地域で日本語教室や国際理解・開発教育の活動に取り組む。

TRiM. – Web,Graphics & Photo

Web・雑誌・フライヤーなどのデザインを手がけるWebデベロッパーとデザイナーの２人ユニット。クライアントのあふれる思いをどう整えて届けるのか？がテーマ。当サイトの制作担当。

〈APLA海外パートナー〉

オルタートレード・フィリピン（ATPI）

バランゴンバナナとマスコバド糖の輸出事業を担ってきたオルター・トレード社（ATC）が再編され、新たに設立された会社。【英語】

オルター・トレード・インドネシア（ATINA）

オルター・トレード・ジャパンのインドネシア現地会社。エコシュリンプの製造・輸出と同時に、伝統的な粗放型養殖池の保全やマングローブ植林、せっけん運動など、地域の環境運動に取り組んでいる。【英語】